vs! 好き嫌い酎ハイ

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酎ハイ

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チューハイ（酎ハイ）は、日本で最も広く飲用されるカクテル。基本的に焼酎、フレーバー、炭酸水で構成される。 1980年代、酒税が高かったウイスキーでつくるハイボールの代用品として、焼酎を用いた低アルコール飲料が広まり、チューハイブームと呼ばれた。それ以前から下町で親しまれていた、甲種焼酎を炭酸水で割ったものからはじまり（初期のころは、「焼酎ハイボール」と呼ばれやがてそれが略されて「酎ハイ」となった）、様々なフレーバーや、さらにはウーロン茶などの炭酸を含まないソフトドリンクで割ったものなど多岐にわたる。居酒屋のメニューとしてビールジョッキで供される形態から、2000年代以降に缶入り飲料（レディ・トゥ・ドリンク）として売り上げを伸ばし、現在では家庭でも広く飲まれるようになった（家のみ）。ベースの蒸留酒も、ウォッカ、ジン、さらには本義であるウイスキーまでも含め、日本のアルコール飲料の主役と言えるほどに広まっている。

● 定義
法令（酒税法、食品衛生法、そのほか）上の品目ではない。さらには、業界団体など民間の統一基準もない。つまり、何をもって『チューハイ』とするかは、飲料メーカー、飲食店、さらには個人を問わず、提供者、飲用者次第となっている。 2020年現在、チューハイと銘打たれた酒類に共通する特徴は、概ね以下の2点である。
・蒸留酒をベースとしている
・アルコール含有率が低い（おおむね10度未満）よって、ノンアルコール酎ハイはノンアルコール飲料なので、清涼飲料水にあたる。

◎ 酒税法上の扱い
酒税法上は、リキュール（エキス分が2度以上）あるいはスピリッツ（エキス分が2度未満）に分類される。また炭酸ガスを含有した製品は「その他の発泡性酒類」の要件を満たすため「（発泡性）」などと併記される。酒税の税率はアルコール度数が10度未満（発泡性の場合）あるいは9度未満（非発泡性の場合）では80,000円（1キロリットル当たり）と、飲用の酒類としては最低の部類に属す。このため製品価格も安価なものが多い。 -- そうした中で、あえて高税率・高価格を許容し、味わいを増すためアルコール度数を上げた製品も登場している。ただし、こうした高アルコール度数製品であっても、酒税法上のリキュール（13度未満）を超えない12度に留まっている。

◎ サワーとの違い
チューハイとサワーは、おおむね同一のものとされているが、店舗によっては無糖の炭酸水で割ったもののみをチューハイと呼び、香料や甘味を含む割り材を用いたものはサワーと区別する例もある。実際の製品では、商品名に「サワー」の文字と製品種別として「チューハイ」の文字の両方入れたものがある一方、カルピスサワーのように名称が定着している製品では「チューハイ」の文字は入れないものがあるなど、取り扱いはさまざまである。

◎ カクテルとの違い
カクテルの定義を「ベース（基酒）となる酒に、他の酒またはジュースなどを混ぜて作るアルコール飲料」とするならチューハイもカクテルの一種だが、一部のメーカーでは明確にチューハイとカクテルを別カテゴリとしている。カクテルもチューハイ同様、規定する法令も業界統一基準もないため、「チューハイ⊂カクテル」とするか「チューハイ≠カクテル」とするかはメーカーや飲食店次第である。

● 歴史
焼酎の割り材としてウメやブドウ風味のシロップを加えることは第二次世界大戦前から行われていたが、これに炭酸水を足すことは昭和30年代の山谷地区などの東京下町を中心に広がったとされる。現在飲まれているチューハイの基礎を作ったのは、安定成長期から目立つようになった居酒屋チェーン（村さ来等）である。「チューハイ」というネーミングもこの頃定着した。居酒屋チェーンが全国展開するにつれ、その定番メニューであるチューハイは全国に広がり、チューハイの知名度は一気に上がった。 1980年に博水社から風味付けをした炭酸水である「ハイサワーレモン」が発売され、「サワー」という女性や若年者にも飲みやすい形態が広まった。1983年には東洋醸造の瓶入りチューハイ「ハイリッキー」（のちに、商品名を「ハイリキ」に改めた。2002年よりアサヒビールが製造販売）、そして缶チューハイの嚆矢である「タコハイ」がサントリーから発売され、翌1984年には宝酒造の「タカラcanチューハイ」などが続いた。

● 地方による認識の違い
地方によるチューハイの形態には若干の差がある。首都圏では20度から25度の甲類焼酎と炭酸水を割ったものをチューハイ（酎ハイ）と呼び、愛媛県の一部ではそれにシロップを足したものを合わせてチューハイと括って呼ぶ。

● 原材料
飲食店で提供されるチューハイの原材料を知ることは難しいため、以下は一般消費者向けの缶入りチューハイ等、原材料が判明しているチューハイについてのみを対象とする。

◎ 酒類
チューハイのベースとなる酒類は以下の4種類がある。
・焼酎 - 一般には連続式蒸留焼酎（いわゆる「甲類焼酎」）が用いられる。現在では品種的には少数派となってしまったためか、焼酎をベースにしたチューハイにあえて「焼酎チューハイ」と重言的な名前を持つ製品もある。
・スピリッツ - ウォッカなど（現在市販されている缶入りチューハイの多くがウォッカベースである）。ウォッカ以外を用いる場合は「スピリッツ」表記としていることが多い。
・原料用アルコール - 製品表記では「原料用アルコール」以外に「醸造用アルコール」「アルコール」などが用いられる。
・リキュール - 代表例は梅酒。製品によっては複数の酒類が使われる場合もある。

◎ 割り材
大別すると以下の通りである。この割り材とは別に、アセスルファムカリウム、スクラロースなどの甘味料が、主に果汁系チューハイの味覚調整のために用いられることが多い。
・炭酸水 - 炭酸水のみでは十分な風味付けができないため、以下に記述する割り材や甘味料・酸味料・香料等が添加される（この場合、原材料表記に「炭酸水」と表記されない）。
・果汁 - 柑橘系果汁（レモン／ライム／グレープフルーツ／オレンジ／みかん／ナツミカン／ユズ／シークヮーサーなど）が多いが、リンゴ、ブドウ、モモ、メロン、サクランボ、ナシ、セイヨウナシ、パイナップル、イチゴ、キウィ、マンゴー、ライチ、アセロラなどを用いたものもある。また搾った果汁ではなく、果実そのものを破砕し酒類に漬け浸透させている製品もある。
・ウーロン茶 - ウーロンハイとして広く認知されている。ウーロン茶を使う場合、炭酸ガスの添加は行わない。類縁製品としてジャスミン茶を使用した製品も存在する。
・日本茶 - 玉露やかぶせ茶、抹茶などを用いる。ウーロンハイ同様炭酸ガスの添加は行わない。
・紅茶 - レモンの香味付けが併用され、レモンティーとされる場合もある。
・炭酸飲料 - コーラやラムネ、ジンジャーエールなど。
・乳酸菌飲料 - カルピスなど。
・ハーブ - カモミールやタラゴンといったハーブのエキス。変わり種として漢方薬の原料となるような東洋系のハーブを用いた製品も存在する。
・健康食品 - 黒酢単体あるいは黒酢と他の材料を混合したチューハイが販売されている。なお、ホッピーに代表されるビールテイスト飲料割りについては、一般に「チューハイ」「サワー」とは呼ばれない。

● 指摘された問題点

◎ 清涼飲料水等との誤認
缶入りチューハイについては、果汁入りを中心に各社の競争が激しく、商品名や缶のデザイン、宣伝・広告などに力が注がれているが、缶のデザインや広告などに果実などを大きく描いているものが多い。これにより、消費者が無果汁のチューハイを果汁入りと誤認したり、未成年者が清涼飲料水と間違えて誤飲する恐れがあるといった指摘が消費者団体や国民生活センターにより過去何度も繰り返されている。こうしたクレームにより製品の販売中止や改名に追い込まれた事例も存在する。クレームが相次ぐ中、日本洋酒酒造組合は2002年以降チューハイを含む低アルコールリキュール全般に関して、各種自主基準を設けた。また日本洋酒酒造組合はチューハイに限らず酒類全般に対する広告・宣伝の基準を1988年に定めている。

◎ ストロング系チューハイ
前述のとおり、酒税の税率は発泡性飲料の場合、アルコール度数が10度未満の時は酒税がきわめて安いことから、アルコール度数が9%程度の「ストロング系」と呼ばれるチューハイの市場規模が拡大傾向にある。「安く、手っ取り早く酔える」「飲みやすい」として人気がある。サントリーの推計では、アルコール度数7％以上の「ストロング系」の売り上げは、2010年に2692万ケースだったが、19年には1億1214万ケースと、約4倍以上に成長した。一方で、税制上の隙間を狙ったような商品だとして批判の声があるほか、アルコール健康障害対策基本法の施行後の今日、不適切、容易なアルコール成分の過剰摂取による危険性が指摘される。医師で国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所薬物依存研究部部長の松本俊彦は自身のFacebook上で、ストロング系チューハイについて「『危険ドラッグ』として規制した方がよいのではないか。半ば本気でそう思うことがよくある」「結局あれは『お酒』というよりも、単に人工甘味料を加えたエチルアルコール＝薬物なのだ」「お酒はお酒らしい味をしているべきであり、公衆衛生的アプローチを考えれば、本来、酒税は含有されるアルコール度数の上昇に伴って傾斜すべきなのに、『税収ありき』の国の二転三転する方針にメーカーが追い詰められて、確実におかしな事態を引き起こしている」と批判し、話題となった。こうした中で、オリオンビールはアルコール度数9%のストロング系チューハイ「ワッタストロング」の製造・出荷を2020年5月末までに停止した。「消費者の健康を考えた結果だ」と社の広報は説明している。