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株式会社集英社（しゅうえいしゃ）は、東京都千代田区一ツ橋に本社を置く、日本の総合出版社。社名は「英知が集う」の意味。『週刊少年ジャンプ』、『週刊プレイボーイ』、『non-no』、『すばる』、『Myojo』などの雑誌を発行している。

● 概説
1926年に小学館の娯楽誌出版部門として相賀武夫が創業。1941年から1946年まで太平洋戦争のため社業中断（休眠）していたが、1947年に山川惣治の紙芝居『少年王者』を単行本として出版するため、合資会社として営業を再開。1952年に独立した社屋に移転し、その後小学館との業務分離を行う。『週刊少年ジャンプ』『Seventeen』『りぼん』『マーガレット』『Myojo』などのヒット雑誌を多数創刊する。小学館が筆頭株主であり、同じ企業集団「一ツ橋グループ」に属するが、後に小学館も娯楽出版部門に進出した結果、両社は競合する雑誌を多く擁する。

● 歴史

・ 1925年 - 小学館の娯楽誌出版部門において、「集英社」（当時の字体では「輯英社」）の商号の使用を開始。
・ 1926年 - 小学館より娯楽誌出版部門として分離、創業（この年をもって集英社の創業年となる）。
・ 1933年 - 東京商科大学跡の旧校舎を改修し、本社を神田区一ツ橋通町3番地（現・千代田区一ツ橋2-3-1）に移転。
・ 1947年 - 合資会社集英社に改組。
・ 1949年 - 株式会社集英社に改組。
・ 1952年 - 本社を千代田区神田一ツ橋2-3（現・千代田区一ツ橋2-5-10「神保町ビル」所在地）に移転。
・ 1959年 - 集英社独自の定期採用を開始。
・ 1960年 - 小学館より広告業務を移管。
・ 1961年 - 神保町ビルを竣工。
・ 1969年
　・ 4月 - 編集委託業務を行う創美社（現・集英社クリエイティブ）を設立。撮影業務を行う千代田スタジオを設立。
　・ 8月 - 「週刊ホーム」の編集委託業務を行うホーム社を設立。
・ 1973年 - 編集委託業務を目的として白泉社を設立。
・ 1974年 - 小学館が資本参加していたCACグループの数理計画に出資し、小学館・集英社グループ化。
・ 1976年 - 創業50周年を記念し、「すばる文学賞」を設定。
・ 1977年 - イベント業務、広告代理店業務を行う一ツ橋企画を設立（1995年にイベント業務、広告代理店業務は他社に移管）。
・ 1990年 - 神保町ビル（現在の本社ビル）竣工。
・ 1994年 - 編集委託業務を行う集英社インターナショナルを設立。
・ 2002年 - VIZ Communications, Inc.に出資し、小学館との共同出資会社VIZ HOLDINGS,Inc.とする。
・ 2003年 - VIZ HOLDINGS,Inc.が子会社VIZ LLC.を設立。
・ 2005年
　・ 2月 - 神保町3丁目ビル（現在の第2本社ビル）竣工。
　・ 4月 - VIZ LLC.とShoPro Entertainment, Inc.を統合し、小学館、小学館プロダクションとの共同出資会社VIZ Media LLCを設立。
・ 2008年
　・ 7月 - 小学館プロダクションに出資し、小学館集英社プロダクションが発足。
　・アネックスビル竣工。
・ 2015年 - デジタル部門を分離し、100%出資子会社Project8を設立。
・ 2017年 - イベント事業子会社集英社EPを設立。
・ 2019年
　・ 2月 - 株式会社ディー・エヌ・エーとの共同出資会社・集英社DeNAプロジェクツを設立。
　・ 9月 - バンダイナムコホールディングスとの共同出資会社・集英万夢（上海）実業有限公司を設立
・ 2021年 - 株式会社日本アート･センターをグループ化。
・ 2022年
　・ 2月 - ゲーム事業子会社集英社ゲームズを設立。
　・ 3月 - ニュースサイト「集英社オンライン」を開設。
　・ 5月 - CloverWorks、ウィットスタジオ、アニプレックスとの共同出資会社・株式会社JOENを設立。
・ 2023年
　・ 4月 - 株式会社Project8を株式会社集英社アーツ＆デジタルに社名変更
　・ 6月 - シャインパートナーズ株式会社と共同で、マンガ制作会社・株式会社集英社TOON FACTORYを設立
　・ 11月 - 常設展示場「集英社マンガーアートヘリテージトーキョーギャラリー」を東京・麻布台ヒルズにオープン

● 決算

・新文化通信社決算特集：集英社（〜2021年）、ニュースフラッシュ決算及び文化通信社決算 Archives - The Bunka News デジタルによる。
　第83期（2023年6月1日 - 2024年5月31日）　 2043億7500万円　 1211億9800万円　　　　 206億1700万円
　第82期（2022年6月1日 - 2023年5月31日）　 2096億8400万円　 1274億1700万円　　　　 159億1900万円
　第81期（2021年6月1日 - 2022年5月31日）　 1951億9400万円　　　　　 268億4500万円
　第80期（2020年6月1日 - 2021年5月31日）　 2010億1400万円　　　　　 457億1800万円
　第79期（2019年6月1日 - 2020年5月31日）　 1529億0400万円　　　　　 209億4000万円
　第78期（2018年6月1日 - 2019年5月31日）　 1333億4100万円　　　　　 98億7700万円
　第77期（2017年6月1日 - 2018年5月31日）　 1164億9700万円　　　　　 25億2600万円
　第76期（2016年6月1日 - 2017年5月31日）　 1175億2100万円　　　　　 53億5700万円
　第75期（2015年6月1日 - 2016年5月31日）　 1229億5700万円　　　　　 58億3600万円
　第74期（2014年6月1日 - 2015年5月31日）　 1221億5900万円　　　　　 41億3000万円
　第73期（2013年6月1日 - 2014年5月31日）　 1232億8300万円　　 28億9700万円　 73億4100万円　　 37億5600万円
　第72期（2012年6月1日 - 2013年5月31日）　 1253億4900万円　　　　　 31億8200万円
　第71期（2011年6月1日 - 2012年5月31日）　 1260億9400万円　　 25億6300万円　 69億1500万円　　 37億5100万円
　第70期（2010年6月1日 - 2011年5月31日）　 1318億6500万円　　　　　 55億4700万円
　第69期（2009年6月1日 - 2010年5月31日）　 1304億7000万円　　　　 ▲6億0400万円　 ▲41億8000万円
　第68期（2008年6月1日 - 2009年5月31日）　 1332億9800万円　　　　 23億5800万円　 6億5500万円
　第67期（2007年6月1日 - 2008年5月31日）　 1376億円　　　　 11億0400万円　 2億4900万円
　第66期（2006年6月1日 - 2007年5月31日）　 1389億7800万円　　　　 75億9600万円　 41億2200万円
　第65期（2005年6月1日 - 2006年5月31日）　 1399億8200万円　　　　 70億6400万円　
　第64期（2004年6月1日 - 2005年5月31日）　 1378億4800万円　　　　 46億5100万円　 21億7400万円
　第63期（2003年6月1日 - 2004年5月31日）　 1378億4800万円　　　　　 45億3000万円
　第62期（2002年6月1日 - 2003年5月31日）　 1418億2500万円　　　　 53億9000万円　 25億8000万円
　第61期（2001年6月1日 - 2002年5月31日）　 1446億1600万円　　　　　 51億9300万円

・第81期より出版売上に事業収入に計上していたデジタル収入を移管