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株式会社集英社(しゅうえいしゃ)は、日本の総合出版社。『週刊少年ジャンプ』『週刊プレイボーイ』『non-no』『すばる』 『Myojo』などの雑誌を発行している。社名は「英知が集う」の意味。
● 概説
1926年に小学館の娯楽誌出版部門として相賀武夫が創業。1941年から1946年まで太平洋戦争のため社業中断(休眠)していたが、1947年に山川惣治の紙芝居『少年王者』を単行本として出版するため、合資会社として営業を再開。1952年に独立した社屋に移転し、その後小学館との業務分離を行う。『週刊少年ジャンプ』『Seventeen』『りぼん』『マーガレット』『Myojo』などのヒット雑誌を多数創刊する。
小学館が筆頭株主であり、同じ企業集団「一ツ橋グループ」に属するが、後に小学館も娯楽出版部門に進出した結果、両社は競合する雑誌を多く擁する。
● 歴史
・ 1925年 - 小学館の娯楽誌出版部門において、「集英社」(当時の字体では「輯英社」)の商号の使用を開始。
・ 1926年 - 小学館より娯楽誌出版部門として分離、創業(この年をもって集英社の創業年となる)。
・ 1933年 - 東京商科大学跡の旧校舎を改修し、本社を神田区一ツ橋通町3番地(現・千代田区一ツ橋2-3-1)に移転。
・ 1947年 - 合資会社集英社に改組。
・ 1949年 - 株式会社集英社に改組。
・ 1952年 - 本社を千代田区神田一ツ橋2-3(現・千代田区一ツ橋2-5-10「神保町ビル」所在地)に移転。
・ 1959年 - 集英社独自の定期採用を開始。
・ 1960年 - 小学館より広告業務を移管。
・ 1961年 - 神保町ビルを竣工。
・ 1969年
・ 4月 - 編集委託業務を行う創美社(現・集英社クリエイティブ)を設立。 撮影業務を行う千代田スタジオを設立。
・ 8月 - 「週刊ホーム」の編集委託業務を行うホーム社を設立。
・ 1973年 - 編集委託業務を目的として白泉社を設立。
・ 1974年 - 小学館が資本参加していたCACグループの数理計画に出資し、小学館・集英社グループ化。
・ 1976年 - 創業50周年を記念し、「すばる文学賞」を設定。
・ 1977年 - イベント業務、広告代理店業務を行う一ツ橋企画を設立(1995年にイベント業務、広告代理店業務は他社に移管)。
・ 1990年 - 神保町ビル(現在の本社ビル)竣工。
・ 1994年 - 編集委託業務を行う集英社インターナショナルを設立。
・ 2002年 - VIZ Communications, Inc.に出資し、小学館との共同出資会社VIZ HOLDINGS,Inc.とする。
・ 2003年 - VIZ HOLDINGS,Inc.が子会社VIZ LLC.を設立。
・ 2005年
・ 2月 - 神保町3丁目ビル(現在の第2本社ビル)竣工。
・ 4月 - VIZ LLC.とShoPro Entertainment, Inc.を統合し、小学館、小学館プロダクションとの共同出資会社VIZ Media LLCを設立。
・ 2008年
・ 7月 - 小学館プロダクションに出資し、小学館集英社プロダクションが発足。
・ アネックスビル竣工。
・ 2015年 - デジタル部門を分離し、100%出資子会社Project8を設立。
・ 2017年 - イベント事業子会社集英社EPを設立。
・ 2019年
・ 2月 - 株式会社ディー・エヌ・エーとの共同出資会社・集英社DeNAプロジェクツを設立。
・ 9月 - バンダイナムコホールディングスとの共同出資会社・集英万夢(上海)実業有限公司を設立
・ 2021年 - 株式会社日本アート・センターをグループ化。
・ 2022年
・ 2月 - ゲーム事業子会社集英社ゲームズを設立。
・ 3月 - ニュースサイト「集英社オンライン」を開設。
・ 5月 - CloverWorks、ウィットスタジオ、アニプレックスとの共同出資会社・株式会社JOENを設立。
・ 2023年
・ 4月 - 株式会社Project8を株式会社集英社アーツ&デジタルに社名変更
・ 6月 - シャインパートナーズ株式会社と共同で、マンガ制作会社・株式会社集英社TOON FACTORYを設立
・ 11月 - 常設展示場「集英社マンガーアートヘリテージ トーキョーギャラリー」を東京・麻布台ヒルズにオープン
● 決算
・ 新文化通信社 決算特集:集英社(〜2021年)、ニュースフラッシュ 決算及び文化通信社 決算 Archives - The Bunka News デジタルによる。
第83期(2023年6月1日 - 2024年5月31日)
2043億7500万円
1211億9800万円
206億1700万円
第82期(2022年6月1日 - 2023年5月31日)
2096億8400万円
1274億1700万円
159億1900万円
第81期(2021年6月1日 - 2022年5月31日)
1951億9400万円
268億4500万円
第80期(2020年6月1日 - 2021年5月31日)
2010億1400万円
457億1800万円
第79期(2019年6月1日 - 2020年5月31日)
1529億0400万円
209億4000万円
第78期(2018年6月1日 - 2019年5月31日)
1333億4100万円
98億7700万円
第77期(2017年6月1日 - 2018年5月31日)
1164億9700万円
25億2600万円
第76期(2016年6月1日 - 2017年5月31日)
1175億2100万円
53億5700万円
第75期(2015年6月1日 - 2016年5月31日)
1229億5700万円
58億3600万円
第74期(2014年6月1日 - 2015年5月31日)
1221億5900万円
41億3000万円
第73期(2013年6月1日 - 2014年5月31日)
1232億8300万円
28億9700万円
73億4100万円
37億5600万円
第72期(2012年6月1日 - 2013年5月31日)
1253億4900万円
31億8200万円
第71期(2011年6月1日 - 2012年5月31日)
1260億9400万円
25億6300万円
69億1500万円
37億5100万円
第70期(2010年6月1日 - 2011年5月31日)
1318億6500万円
55億4700万円
第69期(2009年6月1日 - 2010年5月31日)
1304億7000万円
▲6億0400万円
▲41億8000万円
第68期(2008年6月1日 - 2009年5月31日)
1332億9800万円
23億5800万円
6億5500万円
第67期(2007年6月1日 - 2008年5月31日)
1376億円
11億0400万円
2億4900万円
第66期(2006年6月1日 - 2007年5月31日)
1389億7800万円
75億9600万円
41億2200万円
第65期(2005年6月1日 - 2006年5月31日)
1399億8200万円
70億6400万円
第64期(2004年6月1日 - 2005年5月31日)
1378億4800万円
46億5100万円
21億7400万円
第63期(2003年6月1日 - 2004年5月31日)
1378億4800万円
45億3000万円
第62期(2002年6月1日 - 2003年5月31日)
1418億2500万円
53億9000万円
25億8000万円
第61期(2001年6月1日 - 2002年5月31日)
1446億1600万円
51億9300万円
・ 第81期より出版売上に事業収入に計上していたデジタル収入を移管
「集英社」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』(https://ja.wikipedia.org/)
2024年11月21日20時(日本時間)現在での最新版を取得
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