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株式会社講談社（こうだんしゃ）は、東京都文京区音羽に本社を置く日本の大手総合出版社。系列企業グループ「音羽グループ」の中核企業。「週刊少年マガジン」「モーニング」「週刊現代」「FRIDAY」「ViVi」「群像」など30を超える雑誌のほか、文芸書からコミック、実用書や学術書まで多様な書籍を発行している。小学館・集英社（両社とも一ツ橋グループに所属）と並ぶ日本国内の出版業界最大手であり。評論家の徳富蘇峰は、戦前の少年や青年たちに大きな影響を与えた講談社を「私設文部省」と評した。 1938年（昭和13年）10月に野間恒が2代目社長に就任すると共に株式会社に改組、同年11月に野間左衛が3代目社長に就任した。1945年（昭和20年）に野間省一が4代目社長に就任し、1958年（昭和33年）に「株式会社講談社」と改称。その後1981年（昭和56年）に野間惟道が5代目社長、1987年（昭和62年）に野間佐和子が6代目社長、2011年（平成23年）に野間省伸が7代目社長に就任し、現在に至る、東京ディズニーリゾートのオフィシャルスポンサーとして東京ディズニーランドにトゥーンタウンを、東京ディズニーシーにレジェンド・オブ・ミシカ（2014年9月7日ショー終演に伴い提供を終了）、タートル・トーク（2014年9月4日から）を提供している。また、2022年11月には講談社が出版している漫画のアニメ作品をディズニー傘下の定額制動画配信サービスであるDisney+にて配信することでウォルト・ディズニー・ジャパンと合意している。社屋本館の正面に東京メトロ護国寺駅の6番出入口がある。

● 沿革

・ 1909年（明治42年） - 初代社長野間清治により本郷区駒込坂下町（現・文京区千駄木）にて大日本雄辯會を創立。
・ 1910年（明治43年） - 大日本図書発行元として『雄弁』を創刊。
・ 1911年（明治44年） - 講談社を起こし『講談倶楽部』を創刊。
・ 1914年（大正3年） - 『少年倶楽部』を創刊。
・ 1920年（大正9年） - 『現代』『婦人倶楽部』を創刊。
・ 1924年（大正13年） - 『キング』を創刊。
・ 1925年（大正14年） - 社名を大日本雄辯會講談社と改称。
・ 1931年（昭和6年） - レコード部（現・キングレコード）を設置。
・ 1933年（昭和8年） - 本社を小石川区音羽町（現・文京区音羽）に移転。
・ 1938年（昭和13年） - 野間恒、2代目社長に就任（11月没）。野間左衛、3代目社長に就任。組織を株式会社とする。
・ 1944年（昭和19年）：企業整備令より講談社が、料理の友社、第一書房、婦女界社、陸軍の友社など11社を吸収合併。
・ 1945年（昭和20年） - 日本報道社を定款変更し、光文社を設立。野間省一、4代目社長に就任。
・ 1946年（昭和21年） - 豊国印刷を設立。
・ 1952年（昭和27年） - 第一紙業を設立。
・ 1954年（昭和29年） - 第一通信社を設立。
・ 1958年（昭和33年） - 商号を株式会社講談社に変更。
・ 1961年（昭和36年） - 音羽サービスセンター（現・講談社ビジネスパートナーズ）を設立。野間省一社長、出版文化国際交流会会長に就任。
・ 1963年（昭和38年） - 講談社インターナショナル設立。
・ 1964年（昭和39年） - 音羽建物を設立。
・ 1970年（昭和45年） - 講談社サイエンティフィクを設立。
・ 1972年（昭和47年） - ペック設立（現・講談社エディトリアル）を設立。野間省一社長､国際出版連合副会長に就任。
・ 1975年（昭和50年） - 日刊現代を設立。
・ 1977年（昭和52年） - 三推社（現・講談社ビーシー）を設立。
・ 1981年（昭和56年） - 野間惟道、5代目社長に就任。
・ 1987年（昭和62年） - 野間惟道死去に伴い、野間佐和子が6代目社長に就任。
・ 2005年（平成17年） - 講談社（北京）文化有限公司を設立。
・ 2008年（平成20年） - 講談社USA、講談社USAパブリッシングを設立。
・ 2009年（平成21年） - 創業100周年。なお、100周年記念日の12月17日は、創業者・野間清治の誕生日に由来する。
・ 2010年（平成22年） - 星海社を設立。
・ 2011年（平成23年） - 野間佐和子の死去に伴い、野間省伸が第7代社長に就任する。台湾講談社媒体有限公司を設立。
・ 2015年（平成27年） - 講談社学芸クリエイトを設立。ハースト婦人画報社と業務提携、同社発行雑誌の発売元になる。
・ 2016年（平成28年）11月 - 一迅社を完全子会社化。群像創刊70周年。本社、米国進出50周年。
・ 2017年（平成29年）10月 - ポリゴン・ピクチュアズとの合弁会社講談社VRラボを設立。
・ 2018年（平成30年）
　・ 3月 - pixivとの協業でマンガアプリ「Palcy」を立ち上げ。
　・ 4月 - マッチング型マンガ投稿サイト「DAYS NEO（デイズネオ）」オープン。
・ 2019年（平成31年）3月 - 週刊少年マガジン、週刊現代創刊60周年。
・ 2020年（令和2年）
　・ 3月 - Mixalive TOKYO（ミクサライブ東京）の運営を開始
　・ 9月 - インディーゲームクリエイターを支援するプロジェクト「講談社ゲームクリエイターズラボ」を始動
・ 2021年（令和3年）
　・4月 - 海外へのコンテンツ発信時に「講談社の作品」である事を周知してもらう事などを主な趣旨として、講談社としては初となるコーポレートロゴを制作・使用開始。ロゴを作成したのはNetflixやナショナルジオグラフィックなどのロゴ作成を手掛けた米国企業「グレーテル社」。
　・9月 - ネット通販大手・アマゾンと取次会社を経ない直接取引を開始。
・2022年（令和4年）
　・4月 - 100％出資子会社株式会社KPSホールディングスが豊國印刷株式会社、第一紙業株式会社を吸収合併。講談社ビジネスパートナーズの個人情報取扱事業・不動産事業以外の全事業をKPSホールディングスに譲渡
　・4月 - 株式会社KPSホールディングスの事業分割により株式会社KPSフルフィルメント、株式会社KPSシステムズ、株式会社KPSソリューションズ、株式会社KPSプロダクツを設立
　・11月 - ウォルト・ディズニー・ジャパンとの間で講談社が出版している漫画のアニメ作品の配信を含む戦略的協業の拡大を行うことで合意。

● 決算

・新文化通信社決算特集：講談社（〜2021年）、ニュースフラッシュ決算、『官報』決算公告による。
　第63期（2000年12月1日 - 2001年11月30日）　 1769億円　　　 36億円　 31億円　 7億円
　第64期（2001年12月1日 - 2002年11月30日）　 1712億8700万円　　　 9億円　 7億6400万円　 ▲1600万円
　第65期（2002年12月1日 - 2003年11月30日）　 1672億1200万円　　　 12億円　 24億円　 14億1600万円
　第66期（2003年12月1日 - 2004年11月30日）　 1598億2700万円　　　 ▲6億円　 ▲5億1000万円　 ▲7300万円
　第67期（2004年12月1日 - 2005年11月30日）　 1545億7200万円　　　 44億円　 77億0500万円　 52億1500万円
　第68期（2005年12月1日 - 2006年11月30日）　 1455億7000万円　　 4億円　 32億円　 31億0300万円　 15億3900万円
　第69期（2006年12月1日 - 2007年11月30日）　 1443億0100万円　　 ▲3億3800万円　 24億0800万円　 26億円　 10億5800万円
　第70期（2007年12月1日 - 2008年11月30日）　 1350億5800万円　　 ▲約62億円　 ▲約52億円　 ▲48億7400万円　 ▲76億8600万円
　第71期（2008年12月1日 - 2009年11月30日）　 1245億2200万円　　 ▲約73億円　 ▲約49億円　 ▲約60億円　 ▲57億2200万円
　第72期（2009年12月1日 - 2010年11月30日）　 1223億4000万円　　 ▲18億円　 6億円　 2億円　 5億6100万円
　第73期（2010年12月1日 - 2011年11月30日）　 1219億2900万円　　 2億円　 17億円　 7億2500万円　 1億6400万円
　第74期（2011年12月1日 - 2012年11月30日）　 1178億7100万円　　 ▲6億7800万円　 10億6700万円　 27億円　 15億5000万円
　第75期（2012年12月1日 - 2013年11月30日）　 1202億7200万円　　 24億2200万円　 48億2500万円　 41億円　 32億1400万円
　第76期（2013年12月1日 - 2014年11月30日）　 1190億6400万円　　 27億円　 53億円　 38億円　 27億5500万円
　第77期（2014年12月1日 - 2015年11月30日）　 1168億1500万円　　 18億円　 34億円　 34億6200万円　 14億5400万円
　第78期（2015年12月1日 - 2016年11月30日）　 1172億8800万円　　 30億円　 51億円　 46億円　 27億1400万円
　第79期（2016年12月1日 - 2017年11月30日）　 1179億5700万円　　約19億円　約43億円　約36億円　 17億4800万円
　第80期（2017年12月1日 - 2018年11月30日）　 1204億8400万円　　 22億円　 47億円　 45億円　 28億5900万円
　第81期（2018年12月1日 - 2019年11月30日）　 1358億3500万円　 643億1000万円　 89億円　 112億円　 110億円　 72億3100万円
　第82期（2019年12月1日 - 2020年11月30日）　 1449億6900万円　 635億0900万円　 160億円　 163億円　 154億円　 108億7700万円
　第83期（2020年12月1日 - 2021年11月30日）　 1707億7400万円　 662億8600万円　 217億円　 240億円　 231億円　 155億5900万円
　第84期（2021年12月1日 - 2022年11月30日）　 1694億8100万円　 573億5500万円　 191億円　 220億円　　 149億6900万円
　第85期（2022年12月1日 - 2023年11月30日）　 1720億0200万円　 533億9400万円　 143億円　 171億円　 177億円　 114億1900万円

・製品収入は雑誌・書籍の紙媒体の売上。
・『官報』決算公告は第46期以降「単位億円」表記。